不動産会社からの提案の上手な断り方について学ぼう！

不動産の売却や賃貸物件探しで不動産会社に問い合わせるとき、しつこい営業を受けるのではないかと不安になることはありませんか？はっきりと断れる人であれば問題ありませんが、はっきりと断る人が少ない傾向にあります。今回は、断るのが得意でないという方向けに、不動産から提案された場合の上手な断り方を紹介します。

不動産会社からの提案の上手な断り方

不動産会社に限らず、提案を断る際ははっきりと伝えた方がよいです。あいまいに回答してそのまま放置するなどといったやり方では、提案をした担当者にも迷惑がかかってしまいます。断るのが得意でないという方は、以下のような方法で断るようにしましょう。

希望に合わないことを伝える

物件や査定結果が気に入らなければ、希望する機能や金額ではないと伝えましょう。査定結果が気に入らない場合は、「他社も検討してみる」といって断るか、賃貸物件を探している場合は、「この機能だけは譲れない」「この条件だけは譲れない」などといいましょう。

どうしてもその不動産会社でよい物件が見つからなければ、ほかを検討することを伝えれば問題ありません。不動産会社の営業マンは断られるケースを多く経験しています。そのため、営業マンが傷つかないか気にすることはありません。

他社の方が好条件であったことを伝える

すでに複数社に査定や物件探しを決めている場合、他社の方が好条件であったことを伝えて断りましょう。同条件の物件や金額を提案できないと判断されれば、不動産会社の営業マンもそれ以上は引き下がれません。あるいは、「すでに契約してしまった」と伝えれば、それ以上提案されることはないでしょう。

メールでお断りする

口で伝えられない方は、メールなどで断る方法もあります。対人だとその場で内容を考えなければいけません。しかし、メールであればじっくり考えたうえで相手に失礼にならない文章を考えることができるため、その場でどういって断ればよいかわからない人におすすめです。ただし送信する際には、一言だけで済まそうとせずに、ビジネスメールのようなていねいな断り方の文章にするべきです。

こんな断り方をするとNG

人にとっては、断ることは大きな試練のように感じるかもしれません。しかし、不動産の取引をきちんと断らなければ、そのあともしつこく営業をされたり、将来不利になったりする可能性もあります。

連絡を無視する

断り方を模索するうちに連絡を無視してしまうケースもありますが、連絡を無視する方法は有効ではありません。なぜなら、断っていないためまだ見込みがあると思われているからです。営業マン側からしてみると、仕事や家事・育児で忙しいのではないかと考えてしまい、連絡がない程度で引き下がることはほとんどありません。

あいまいな返事をする

何事でも、あいまいに返事をしただけでは問題の解決につながりません。「ほかも検討します」「今時間がないのでまた考えておきます」などとあいまいな返事をすると、必ず後で提案を受けることになるでしょう。しつこい営業で悩む前に、はっきりと断る方がおすすめです。

嘘をつく

断る際に細かい理由まで伝える必要はないものの、嘘をつくと信頼が失われてしまうため注意しましょう。不動産業界では、物件情報が共有されています。将来売却したいと思った際に信頼を得るのが難しく、うまく売却できないかもしれません。

不動産会社からの提案を断る際の注意点

提案を断る際の注意点も解説します。よくない断り方のほかに、注意したいポイントが知りたい方は参考にしてください。

悪評を広めない

今後も不動産会社を利用するために、悪評を広めないようにしましょう。とくに、小さなコミュニティで悪評を広めた場合、だれが発信元であるかすぐに特定されてしまいます。もし特定されると「この人物は不動産の取引の際にトラブルがあった人物だ」と要注意人物としてマークされてしまうでしょう。

そして、ほかの不動産会社にもすぐ情報が流れてしまうため、将来売却しようと思った際に「過去にトラブルがあった人物だから」と断られてしまうかもしれません。

不満がある場合は免許行政庁へ連絡

「悪評を広めてはいけない」とはいえ、しつこい提案や迷惑行為をされる場合もあります。その時は悪口を広めるのではなく、免許行政庁へ連絡しましょう。免許行政庁に伝えれば、迷惑行為を続ける不動産会社を行政処分してくれるケースもあります。

まとめ

不動産会社からの提案を上手に断る方法や、悪い断り方と断る際の注意点を解説しました。不動産会社は将来お世話になる可能性もあるため、なるべく無難に断るのが正解です。はっきりと断ればたいていの営業マンはあきらめてくれるため、あいまいな返事をしたり返事を後回しにしたりせず、すぐに対応しましょう。面と向かって断るのが苦手な方はメールでもよいので、はっきりと意思表示することが大切です。